さまざまな住所変更

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さまざまな機関、サービスに登録してある住所、及び電話番号の変更をする必要があります。主なものは下記の通りです。

クレジットカード

変更を行わずにカード会社からの郵便物が送られ、それが返送となった場合にはカードの使用を止められることがあります。また、照会の時に住所が異なっていると購入できない場合もあります。

生活の重要な役割を果たすもののため、必ずすぐに対応をしたいところです。

変更方法は毎月送られてくるサービス案内に書いてあります。ネット上で変更が可能な場合もあります。その際は、事前にカード会社のネットサービスに加入しておく必要があることもあります。

サービスに加入するとネット上で使用具合などが分かることがありますので、登録しておくことをお薦めします。

また、ポイントサービスにも対応していますので、ポイントが溜まったら景品と取り換えると良いでしょう。

銀行

クレジットカードと同じく、使用の停止処分を受けることもあるため、早めに変更をしておきましょう。

修正方法は銀行のオフィシャルサイトで確認。ネット上のサービスに加入している場合はネット上で修正が可能な場合もあります。

ネットサービス

オンライン通販や各種サービスなどをさします。

郵送で案内が来るものや、購入したものが届くなどのサービスの場合は特に早めに変更を行いたいところです。

日頃良く使うサイトから中心に変更をしていきましょう。

オンライン上のサービスのため、オンラインで手続きが可能です。当然のことながら、ネットワークにアクセスできないと変更ができませんので、引越し先のネット回線を早めに整えておく必要があります。

証券会社

郵便物が届かず、返送扱いになると口座が凍結される恐れがあります。早めに変更をしましょう。ネット証券であれば、ネット上から修正が可能な場合もあります。

後日、郵送で必要書類が送られてくることもあるので、すばやく対応をしましょう。身分証明の出来るものを要求されることもありますので、先に書類だけ受け取り、引越し後に住民票などの必要書類をまとめて取得し、一斉に住所変更の手続きをしてみてはどうでしょうか。

携帯電話会社

請求書に変更方法が書いてありますので、対応をしましょう。

携帯電話のネット上で変更が可能な場合が多いです。

市役所

住民票、国民年金、健康保険等。

受けているサービス内容によって異なると思われます。

まずは市役所に行き、転入届けを行います。これが住民票の変更申請となります。

後は行うべき手続きが書かれた案内を渡してくれると思われるので、それを見て自分に必要な変更を行います。

ちなみに、住民票を移すには以前住んでいた場所で転出届けを行う必要があります。また、転出してから14日以内に転入手続きをしなければいけないので、余裕を持って対応しよう。

自動車免許

警察に行き、変更を依頼します。現在住んでいる都道府県外に出る場合は写真も必要になります。

引越し先の住所を証明できるものが必要になりますので、住民票を追加で取得しておくか、健康保険証を持っていきましょう。

自転車防犯登録

自転車の防犯登録をしている場合は、住所の修正をするようにしましょう。これをしておかないと、警察に呼び止められた場合などに対応が面倒になります。

郵便局

地元か引越し先の郵便局に住所移転届けを出します。

家族で暮らしていても個人のもののみ転送可能です。

1年間有効ですが、1年後に再び申請しに行けば、再度1年間転送してもらえます。

つまり、手続きさえするのであれば細々とした住所変更をして回らなくても済むということになります。

ただし、ここで紹介した物に関しては、住所の変更を届け出ないとサービスが停止されたりするものもありますので、紹介されているものに関してはしっかり手続きをしておきましょう。

今ではネット上で変更依頼ができます。

申請後、後日郵便局員が本人確認のために住まいを訪れますので、対応しましょう。

宅配業者

宅配業者の一部には、引越し後に、旧住所に届いた荷物を新居へ届けてくれるサービスを行っているところもあります。よく荷物が届く際に使う宅配業者に、そうしたサービスがないかどうか確認しましょう。

通販会社

特にインターネット通販を利用している人が多いかと思いますが、その住所変更をしっかりとしておきましょう。インターネット上で手続きが終わります。

これをせずに新たに注文をしてしまうと、旧住所に荷物が届いてしまいます。

保険会社

保険会社に住所変更の届けをして置きましょう。生命保険、健康保険などが該当します。

賃貸から賃貸へ引っ越す場合、火災保険なども連絡をする必要がありますが、たいていは契約する際に過去の契約を取り消し、新たに契約を結ぶ形になります。手続きの手順を不動産会社から案内してもらえる可能性もありますので、その指示に従いましょう。

また、特に案内がない場合は、保険証書に書いてあるような手順で解約をしましょう。

同窓会

学校などの同窓会にも、住所変更の連絡をしておきましょう。

あまり学校にそうした会がないような場合、もしくは、学校との連絡は不要の場合は連絡の必要はありません。

不動産登記

もし、不動産を持っている場合は、登記の住所変更をしましょう。法務局へ出向きます。

法人登記

法人の代表者でしたら、法人の登記の住所変更も行います。

ズバット引越し比較」では複数の引越し業者から一斉に見積もりを出させることができるサイトです。引越し業者選びの際は、まずはここで見積もりを出してもらい、どれくらいの費用がかかるのか検討した上で最終的な引越し業者を決めましょう。

SUUMO」ではさまざまな検索条件から物件を調べることができます。


 

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